社員とのかかわり

理想科学の企業活動を支えているのは多くの社員です。社員の成長が、企業の成長につながるという考えのもと、職場環境の整備を行っています。個々の能力を向上・発揮する機会を提供するとともに、チャレンジし、成長していくための風土づくりを大切にしています。

法令を順守した人材の雇用

雇用機会均等法などの労働関連法規を遵守し、健全な雇用に努めています。2015年度の国内における社員構成比は、男性83%、女性17%でした。

*正社員、パート社員、嘱託社員、契約社員の全ての社員数。営業子会社、海外への出向者を含みます。3/31付けの退職者は含めていません。
*パート採用ならびに再雇用嘱託の人数は含みません。

再雇用制度

健康で一定以上の人事評価の定年退職者が、定年後も勤務を希望した場合、会社の提供する職務と処遇に合意することを条件に再雇用を行っています。
2015年度末時点での再雇用者は20名となっています。

シニア雇用制度

55歳以上65歳未満で特殊な技能あるいは経験を有する社外の人材を採用するために、2007年4月より「シニア契約従業員就業規則」を定め運用をしています。

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能力を発揮し働く意欲を高める人事制度を実施

2010年に人事制度改訂を行い新たに「役割等級制度」を導入しました。社員が一人ひとりの役割を通じて、能力を発揮しながらいきいきと働くことができる環境づくりに努めています。また、四半期ごとに行う上司との面談や、評価者研修、および評価評定会議を通して、人事評価の透明化に努めています。

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仕事と生活の両立を支援する各種休業制度

結婚、出産・育児、介護などの事情で、勤務時間や勤務内容の変更が必要になった場合でも、ワーク・ライフ・バランスを保てるように仕事と生活の両立を支援します。

育児休業制度

1992年に「育児休業制度」を設け、女性・男性社員ともに活用できる環境を整備しています。また、3歳未満の子をもつ社員については、「短時間勤務制度」を利用することができるように配慮しています。2015年度の育児休業制度の利用者は40名で、延べ3,852日取得しています。また、短時間勤務制度を利用している社員は24名です。

介護休暇制度

1999年に制定。女性・男性社員ともに利用しています。

看護休暇

小学校就学までの子を養育する社員に対し、子が負傷または疾病を患った際は、年次休暇とは別に子の看護休暇を取得できる制度を設けています。

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育児と仕事の両立を支援

育児休業制度利用者の復職を支えるセミナー開催

1992年に「育児休業制度」を設け、女性・男性社員ともに活用できる環境を整備しています。また、3歳未満の子を持つ社員は、勤務の時間や開始時刻を変更できる短時間勤務制度を利用することができ、育児と仕事の両立を支援しています。2015年度の育児休業制度の利用者は、40名(うち男性1名)で延べ3,852日取得しています。また短時間勤務制度は、24名の社員が利用しました。
2011年には厚生労働省東京労働局から子育てサポート企業としての認定を受け、くるみんマークを取得。2013年3月までの「一般事業主行動計画」を終了し、この度、2011年度、2013年度に続いて2015年度の基準適合一般事業主認定企業として認定されました。


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育児休業制度利用者の復職を支えるセミナー開催

2010年から、育児休業制度を利用し復職を予定している社員を対象とした復職支援セミナーを開催しています。セミナーでは、復職経験のある先輩社員から仕事と育児の両立のポイント、復職後の生活スタイルなどについてさまざまなアドバイスをしています。
2016年2月には、育児休業制度を利用し復職を予定している社員を対象に復職支援セミナーを開催しました。

メーリングリストによる情報交換を支援

2009年2月からメーリングリストを利用した悩み相談や意見交換、情報交換ができる仕組みを提供しています。

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社員の能力向上を支援

社員一人ひとりの能力を向上するために、様々な教育プログラムを提供しています。

人材研修

日々の業務を通じ、スキルアップを行うOJT(On the Job Training)を基盤に、資格応じた階層別研修や部門別の専門教育や研修、年代別のキャリアプラン・ライフプラン研修を実施しています。

通信教育

自己啓発を目的とし、様々な教育メニューを提供しています。

イントラを使ったE-ラーニング

イントラを使って業務上必要な知識を効率よく学習できるE-ラーニングを取り入れています。

資格・検定取得祝金制度

2006年度から自ら成長することを望む意欲的な社員を支援し、能力開発や専門能力の向上を図ることを目的としています。

特別報奨制度

開発型企業として、社員の意欲向上と創意工夫を促すために、2001年6月に制定されました。
前期一年間を評価対象期間とし、会社の業績に著しい貢献があった社員に対し、その功績を表彰するもので、規定として定めています。
2014年度ものべ合計28件、64名の社員が、製造現場における改善活動の成果、新技術や新発想に基づく製品開発、ノウハウを活かした営業活動の成果などを認められ、表彰されました。

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社員意識調査

社員意識調査報告書

社員の会社に対する満足度向上や職場でのコミュニケーション向上を目的に、「社員意識調査」を3年ごとに実施しています。2015年1月19日〜30日に、正規社員約1,700名に対して、イントラネット上で調査を行いました。「会社への満足度」について高い結果が出たほか、「仕事は自分自身の成長を促すチャンスだ」ととらえている社員が多い結果となりました。

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地震や事故など緊急時に備えた訓練・教育を実施

AED訓練の様子

地震や事故に備えるため、火災などを想定した総合防災訓練を事業所ごとに毎年実施しています。また、特定の工程や作業について、油の流出などの緊急時を想定した緊急時対応訓練を行っています。これらの訓練を繰り返すことにより、地震や事故に対し、迅速かつ適切な対応ができるように備えています。
また、一人でも多くの社員が緊急時に応急処置が行えるように、AED(自動体外式除細動器)訓練も実施しています。

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安全衛生の確保

安全衛生点検パトロール

各生産事業所では、「安全衛生委員会」を設け、職場環境整備、不安全箇所の発見と是正、「ヒヤリハットの活動」などにより、事故・災害防止に努めています。また、社内イントラネットに「安全衛生」のページを設け、社員の安全意識の啓発・教育を行っています。加えて、化学物質の取り扱い・保管・管理に携わる社員へは手順書を作成し教育を実施しています。

※「ヒヤリとしたこと」「ハッとしたこと」 をもとに不安全な行動や危険な場所・作業などを修正して、社員の安全を確保する活動。

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社員の健康増進

社員に対して、一般健康診断、成人病検診、人間ドックなどの健康管理のサポートを行っています。また、身体の健康だけではなく心の健康を保つため、心の健康調査の実施や相談窓口を設置しています。2010年度には、社員とその家族が悩みや心配事を専門のカウンセラーに相談できるEAP(従業員支援プログラム)を導入しました。

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